保険で治療可能な矯正歯科治療について

当院は、先天疾患の矯正歯科治療が保険適用される医療機関（歯科矯正診断算定の指定機関）であり、顎変形性の矯正治療が保険適用される医療機関（顎口腔機能診断料算定の指定機関）でもあります。また、自立支援で保険診療の適用が可能な矯正治療を行っています。自立支援制度とは、唇顎口蓋裂の患者様の医療費の自己負担額を軽減する公費負担医療制度です。自立支援医療制度には18歳未満の児童が対象の育成医療と18歳以上の身体障がい者手帳の交付を受けた方が対象の更生医療があります。どちらも受診の際にお申し出ください。

外科矯正治療

歯を動かす矯正治療だけでなく、顎の骨の外科手術を併用して噛み合わせを改善する治療が外科矯正治療です。上下の顎の骨の位置が大きくずれている場合、大きさやバランスが悪い場合で、矯正歯科治療だけでは改善が難しいときは外科手術も必要になるのです。

下の顎が出ていたり、しゃくれたりしている「下顎前突症（かがくぜんとつしょう）」、下の顎がかなり後方にある、または顎が小さい「上顎前突症（じょうがくぜんとつしょう）」、そして顎が曲がっている「顔面非対称」の方など、不正咬合の中でも骨格性の咬合の乱れは、外科矯正治療が選択されることが多くなります。

外科矯正治療の流れ

外科矯正治療といってもいきなり外科手術を行うわけではありません。通常の矯正診療のように初診カウンセリングや精密検査、診断などを行ってから、術前矯正治療を行います。この段階では手術によって顎をずらしたあとの噛み合わせが安定するように10～24ヶ月間ほどかけて歯を並べます。つまり現時点より噛みにくくなる処置です。

次に入院していただき手術です。術後の顎の骨や筋肉のもどりを防ぎながら噛み合わせを整えるために術後矯正を行います。期間の目安は半年～1年半です。歯が理想の位置に落ち着いたら、保定・観察の期間に入ります。ブラケットを外して、取り外しのできるリテーナー（保定装置）を装着していただき、数年間、経過を観察するのです。

先天性疾患の矯正歯科治療

H26年の保険改正の時点で、以下の先天疾患に起因する咬合の異常に対しては保険が適用されています。あくまでも、「先天異常に起因する咬合異常」、要するに、「その先天性疾患が原因となって生じていると考えられるかみ合わせや歯ならびの異常がある」と言うのが前提となっています。聞きなれない疾患名もたくさんあると思いますし、私自身も経験したことがない疾患もありますが、 心当たりのある患者様は、お気軽にお問い合わせ下さい。 なお、厚生労働大臣の定める疾患名は基本的にＩＣＤ10と言う疾患分類の病名を用いています。そのため、いくつかの病名を含んだ総合的な病名となっているものあります（例えば、以前の第一第二鰓弓症候群はゴールデンハー症候群に含まれました）。詳細については、お問い合わせ下さい。

日本矯正歯科学会の先天性疾患名記載部はこちら(ページ中段「別に厚生労働大臣が定める疾患」)

自立支援医療制度（育成医療・更生医療）

唇顎口蓋裂の患者様では、医療費の自己負担額を軽減する公費負担医療制度があります。

• 育成医療：18歳未満の児童が対象
• 更生医療：18歳以上の身体障害者手帳の交付を受けた方
• 子供医療：市区町村によって違う

以下の表に示すように所得によって異なりますが、育成医療や更生医療を申請された唇顎口蓋裂の患者様は、自己負担額が原則1割となり、1ヶ月の自己負担額の上限もあるため、医療費を軽減することができます。なお、育成医療や更生医療の給付を扱うことができるのは指定自立医療機関となりますが、当院は、指定を受けておりますので、唇顎口蓋裂の患者様は、お申し出下さい。